料金表

※診断項目の他社との比較表は、こちら から

※標準診断と総合診断の違いは、こちら から

※総合診断をお勧めする理由は、こちら から

※延面積120m²以下の料金です。120m²を超える場合、＋550円（税込）/m²追加となります。

※延面積120m²以下の場合、見積書作成は対応不可です。料金表にてご確認ください。延面積120m²を超える場合、見積書作成は対応可です。

※上記の価格には、簡易報告書作成費・交通費が含まれております。

※弊所定休日における診断をご希望の場合は、標準診断費用が2割増となります。

※弊所が定める事業エリア外に付きましては別途お見積りいたします。

※床下詳細調査（オプション）は、床下に侵入して移動できる範囲で診断を行います。 なお点検口がない、進入ができない、障害物があるなどの場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※屋根裏詳細調査（オプション）は、屋根裏に侵入して移動できる範囲で診断を行います。なお点検口等がない場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※コンクリート強度試験（オプション）は、基礎立上り1ヶ所、土間１ヶ所、計２ヶ所の試験を行います。

※赤外線診断では主に「断熱材欠損の有無」を診断いたします。

※簡易報告書のサンプルはこちら

※写真付き詳細報告書のサンプルはこちら

※売買契約前の本サービスご利用の場合、自動付帯されます。

※初回に２物件のお申し込みの場合は２物件の料金が発生いたします。

※２件目の報告書は現場において口頭の報告となります。検査時写真をお渡しします。

※オプションサービスは適用外となり、ご利用時には別途費用がかかります。

※初回サービスご利用時から1年以内となります。

※専有面積100m²以下の料金です。100m²を超える場合、＋550円（税込）/m²追加となります。

※専有面積100m²以下の場合、見積書作成は対応不可です。料金表にてご確認ください。延面積100m²を超える場合、見積書作成は対応可です。

※上記の価格には、簡易報告書作成費・交通費が含まれております。

※弊所定休日における調査をご希望の場合は、調査費用が3割増となります。

※調査項目の他社との比較表は、こちら から

※標準調査と総合調査の違いは、こちら から

※総合調査をお勧めする理由は、こちら から

※延面積120m²以下の料金です。120m²を超える場合、＋550円（税込）/m²追加となります。

※延面積120m²以下の場合、見積書作成は対応不可です。料金表にてご確認ください。延面積120m²を超える場合、見積書作成は対応可です。

※上記の価格には、簡易報告書作成費・交通費が含まれております。

※弊所定休日における調査をご希望の場合は、標準調査費用が2割増となります。

※弊所が定める事業エリア外に付きましては別途お見積りいたします。

※床下詳細調査（オプション）は、床下に侵入して移動できる範囲で診断を行います。 なお点検口がない、進入ができない、障害物があるなどの場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※屋根裏詳細調査（オプション）は、屋根裏に侵入して移動できる範囲で診断を行います。なお点検口等がない場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※コンクリート強度試験（オプション）は、基礎立上り1ヶ所、土間１ヶ所、計２ヶ所の試験を行います。

※赤外線診断では主に「断熱材欠損の有無」を診断いたします。

※シロアリ調査は、提携業者の予定によりお受けできない場合もございますので事前にお問い合わせください。

※耐震診断はホームインスペクション(中古)申込まれた方のオプションサービス。延べ床面積100㎡までは一律55,000円（税込）、延べ床面積が100㎡を超える場合は550円（税込）／㎡となります。工法は木造（平屋・2階建て）の住宅に限ります。

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※売買契約前の本サービスご利用の場合、自動付帯されます。

※初回に２物件のお申し込みの場合は２物件の料金が発生いたします。

※２件目の報告書は現場において口頭の報告となります。検査時写真をお渡しします。

※オプションサービスは適用外となり、ご利用時には別途費用がかかります。

※初回サービスご利用時から1年以内となります。

※延面積150m²以下の料金です。150m²を超える場合、＋550円（税込）/m²追加となります。

※延面積150m²以下の場合、見積書作成は対応不可です。料金表にてご確認ください。延面積150m²を超える場合、見積書作成は対応可です。

※上記の価格には、既存住宅状況調査結果報告書作成費・交通費が含まれております。

※弊所定休日における調査をご希望の場合は、基本調査費用が3割増となります。

※弊所が定める事業エリア外に付きましては別途お見積りいたします。

※床下詳細調査（オプション）は、床下に侵入して移動できる範囲で診断を行います。 なお点検口がない、進入ができない、障害物があるなどの場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※屋根裏詳細調査（オプション）は、屋根裏に侵入して移動できる範囲で診断を行います。なお点検口等がない場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※コンクリート強度試験（オプション）は、基礎立上り1ヶ所、土間１ヶ所、計２ヶ所の試験を行います。

※赤外線診断では主に「断熱材欠損の有無」を診断いたします。

※既存住宅売買瑕疵保険加入を希望する場合、上記検査費用に保証料が別途必要となります。

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※延面積150m²以下の料金です。150m²を超える場合、＋550円（税込）/m²追加となります。

※延面積150m²以下の場合、見積書作成は対応不可です。料金表にてご確認ください。延面積150m²を超える場合、見積書作成は対応可です。

※上記の価格には、既存住宅状況調査結果報告書作成費・交通費が含まれております。

※弊所定休日における調査をご希望の場合は、基本調査費用が3割増となります。

※基本調査の中に、既存住宅売買瑕疵保険加入手続き費：27,500円（税込）が含まれております。

※弊所が定める事業エリア外に付きましては別途お見積りいたします。

※床下詳細調査（オプション）は、床下に侵入して移動できる範囲で診断を行います。 なお点検口がない、進入ができない、障害物があるなどの場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※屋根裏詳細調査（オプション）は、屋根裏に侵入して移動できる範囲で診断を行います。なお点検口等がない場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※コンクリート強度試験（オプション）は、基礎立上り1ヶ所、土間１ヶ所、計２ヶ所の試験を行います。

※赤外線診断では主に「断熱材欠損の有無」を診断いたします。

※シロアリ調査は、提携業者の予定によりお受けできない場合もございますので事前にお問い合わせください。

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※保証料内の保険料は非課税です。ただし保証料のうち課税対象項目の金額にかかる税額が含まれます。

※保険料には、故意・重過失基金再保険料および保険協会審査会経費を含みます。

※2022年10月1日以降のお申し込みから、紛争処理負担金：3,300円（税込）が必要となります。

※保険契約の締結前（保険証券の発行依頼前）に契約申込を撤回される場合は、書類審査料：11,000円（税込）および撤回に伴う料金:5,500円（税込）が必要となります。

※延面積150m²以下の料金です。150m²を超える場合、＋550円（税込）/m²追加となります。

※延面積150m²以下の場合、見積書作成は対応不可です。料金表にてご確認ください。延面積150m²を超える場合、見積書作成は対応可です。

※上記の価格には、フラット35適合証明業務に関わる書類作成費・交通費が含まれております。

※弊所定休日における調査をご希望の場合は、基本調査費用が3割増となります。

※弊所が定める事業エリア外に付きましては別途お見積りいたします。

※床下詳細調査（オプション）は、床下に侵入して移動できる範囲で診断を行います。 なお点検口がない、進入ができない、障害物があるなどの場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※屋根裏詳細調査（オプション）は、屋根裏に侵入して移動できる範囲で診断を行います。なお点検口等がない場合は対応できませんので事前にご確認ください。

※コンクリート強度試験（オプション）は、基礎立上り1ヶ所、土間１ヶ所、計２ヶ所の試験を行います。

※赤外線診断では主に「断熱材欠損の有無」を診断いたします。

※シロアリ調査は、提携業者の予定によりお受けできない場合もございますので事前にお問い合わせください。

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※耐震診断及び耐震改修補強計画は延面積150m²以下の料金です。150m²を超える場合、＋550円（税込）/m²追加となります。

※延面積150m²以下の場合、見積書作成は対応不可です。料金表にてご確認ください。延面積150m²を超える場合、見積書作成は対応可です。

※上記の価格には、報告書作成費・交通費は含まれております。

※弊所定休日における診断をご希望の場合は、耐震診断費用が3割増となります。

※弊所が定める事業エリア外に付きましては別途お見積りいたします。

※オプションの耐震改修工事中間検査は、１回目金物検査、２回目構造用合板検査となり、物件により１回検査の場合もあります。

※現地調査後、専用ソフトによる計算結果により、耐震基準適合証明書発行を撤回された場合、耐震診断料55,000円（税込）のみお支払いいただきます。

※1.一般診断法による診断とは・・・（財）日本建築防災協会が発行する「木造住宅の耐震診断と補強方法」の一般診断法にて行います。診断は原則として大地震動での倒壊の可能性について実施します。一般診断法では詳細な検討を建物のすべての部位では行わず、代表的な部位で平均的な評価を行うこととなり、主として評価する部分は壁の強さ、壁の配置、劣化度、柱と壁の接合部分等であり、目視・非破壊にて検査を行います。（※家の各箇所の天井・壁・床など仕上材をめくる等は行いません）　調査時においてどのように判断すればよいかが曖昧な場合は、原則として「安全側」＝より評価が低くなる方に判断することとなります。そのため、家の各箇所を破壊して診断を行う精密診断に比べ、正確さでは一歩譲るものの、スピーディーな診断を行うことができます。

※上記価格は延べ床面積150m²以下の料金です（竣工検査は除く）。150m²を超える場合、別途御見積いたします。

※竣工検査は、延べ床面積が120m²を超える場合＋550円（税込）/m²追加となります。

※消費税額は、調査日時点の消費税率に基づきます。

※上記価格には、報告書作成費・交通費等が含まれております。

※その他ご希望の検査回数、検査時期がございましたら別途お見積りいたします。ただし3項目以上の検査から承ります。

※木造以外の構造の場合は、ご相談の上別途お見積りいたします。

※弊所が定める事業エリア外に付きましては別途お見積りいたします。

※各コース中のコースグレードUPも可能です。